国立がん研究センターは、全国166の医療機関で2016年にがんと診断された7,080人の治療や療養の実態について調査を行った（2019年）。がん患者の約８割近くが受けた治療に納得していると答えている。一方で就業への影響については、がん診断後「休職・休業した」が54.2％、「退職・廃業した」が19.8％と、約２割が離職していることがわかった。同センターの若尾文彦・がん対策情報センター長は、「医療者側は診断時に『すぐに仕事を辞める必要はない』と伝えることが必要」と話した。